家を頑丈にしても災害に強いとはいえない!地震や洪水から身を守る方法とは?

最良の対策は、建物補強ではなく、自然災害が発生しにくい立地に住むこと

ここ最近、痛ましい自然災害が頻発しています。被災者の方々には心よりお見舞い申し上げるとともに、被災地の一日も早い復興をお祈り申し上げます。

マイホーム選びにおいては、災害リスクにも目を向けなければなりません。災害の影響を最小化する最も有効な対策は、実は建物を頑丈にすることではなく、災害が発生しにくい立地に住むことにあります。

近年は災害データベースが整い、どのエリアがどのような災害に見舞われる可能性があり、どの程度の被害が予想されるかなどが事前に把握しやすくなっています。

特に、国交省や自治体がまとめた「ハザードマップ」によって、地震や洪水、津波、土砂災害などさまざまな自然災害リスクがあらかじめ予見できます。

国交省はそれぞれのハザードマップを「ハザードマップポータルサイト」として提供しており、一元化して情報提供されています。

その他、表層地盤のゆれやすさ全国マップ(内閣府)、シームレス地質図(地質調査総合センター)、地震ハザードステーション(J-SHIS)、住宅地盤情報提供システム(GEODAS)なども分かりやすく状況提供しています。

昔の人からのメッセージに耳を傾ける!危険な地名や安全な神社で災害リスクを判断

さらに、昔の人が後世に残したメッセージに耳を傾けることも大切です。

例えば、地名に「池」「沼」「鷺」「栗」「柿」「梅」など地盤が悪かったことを予想させる地名が付いたエリアは、具体的にどのような地域であったか調べることで有用な情報が手に入ることもあります。

場合によっては、過去に土地がどのような用途で使われていたかを知るために、古地図を利用することで地盤の状況が分かることもあります。

逆に、古くからある大きな神社やお寺は地盤の良いエリアがほとんどです。それら古くからの建造物が近くにあるエリアは安心材料になります。

このように、これから住もうとしているエリアの災害状況を知る術は多く提供されています。その中で、より安全性の高い土地を選ぶことが災害の影響を最小化することに繋がります。

災害時には逃げるが勝ち。スムースに避難できる経路を事前に確認しておく

理想としては災害が起こらない場所に住むこととはいえ、そもそも完全に安全な場所というものは存在しません。また、自由に住む場所を選べるわけでもなく、災害が発生しやすい立地に住まなければならない場合もあるでしょう。

そのため、予想される災害の種類や被害の大きさを把握した上で、避難経路を事前に確認しておくことも極めて大切です。

ハザードマップポータルサイトでは、大雨によって冠水し車両水没など重大事故につながる恐れのある「道路冠水想定箇所」や、土砂崩れや落石のおそれによって災害が発生する前に通行止めなどの規制を実施する「事前通行規制区間」なども分かり、現実的な避難路を確認できます。

これらの情報を基に、実際に街を歩いてみて、災害が発生した時にスムースに避難できるルートをあらかじめ確認しておきましょう。

災害は人がコントロールできるものではありません。災害に近づかない、災害発生時には素早く安全な場所へ逃げるということが命を救う第一歩なのです。

【参考】「土砂災害警戒区域」の登録を住人が反対?資産価値に影響が出る?

自治体は、ハザード情報を積極的に公開しています。

しかし、そこに住む住人は例えば「土砂災害警戒区域に自分が住んでいるところが指定されると、地価が下がるのではないか」と不安視する声が上がり、危険な地域とみなされることに反対するケースがあります。

ただ、自治体が指定しなくとも、もともと周辺環境からみて地盤の悪いところや災害の発生が予想される地域は、土地の価格に反映されます。

自治体がそれを追認するだけであり、これまでより一気に価格が落ちるということも考えにくいものです。

なかなか難しい問題ではありますが、やはり事実を事実として積極的に情報公開していくことが望ましいのではないでしょうか。

耐震基準を満たすバランスの良い家を選ぶ。建物メンテナンスも怠らない!

立地環境を確認した上で、建物についても、できるだけ安全な住まいで暮らしたいものです。

まず、外観が立方体や直方体にみえるような「バランスの良い家」は外からの力に強い性質があります。

逆にいえば、1階部分より2階部分が大きくはみ出した家や、どこか一方向だけ窓の面積が多く、壁の配置に偏りがある家は、建物強度が劣ります。

奇抜で個性的なデザインの住宅は、それだけ地震の振動や、台風の風圧などに弱いということを知っておきましょう。

同時に、独りよがりなデザインの住宅は資産価値も低く、将来売りにくくなることもあわせて覚えておきましょう。

戸建ては、地盤調査や金物取り付けが義務化された2000年基準を満たす住宅を!

建築時期にも注意が必要です。少なくとも新耐震基準に合致する建物であることを確認し、不明な場合には耐震診断や(必要に応じて)耐震補強を実施することをおすすめします。

特に戸建ての場合には、2000年以降に建築確認がなされた住宅が安心でしょう。

これは、2000年に建築基準法および品確法が改正され、地盤調査が義務付けられたり、建物の振動によって柱が基礎(土台)や梁から抜けることを防ぐために「ホールダウン金物」という金具を取り付けることが義務化されたためです。

東日本大震災において、このホールダウン金物によって家が押し流されることを防いだ事例があるとの報道もあります。

2000年以前に建築確認を行った戸建て住宅には、この金具が取り付けられていない可能性が高く、必要に応じて補強工事を行いましょう。

いつ来るか分からない災害に備えて、常日頃から住宅の点検・補修を欠かさない

また、いくら頑丈な家を建ててもメンテナンスしなければ絵に描いた餅になってしまいます。

数年ごとに、躯体や屋根・外壁など住宅の重要部分の定期点検を行い、さらに台風や地震など住宅に大きな負荷がかかった時には臨時点検を行いましょう。

特に、風雨にさらされる屋根や外壁のひび割れやつなぎ目のズレや破損があれば、速やかに修繕することで、建物が劣化することを防ぐ大きな効果があります。

いつ災害がやってくるのかは事前にわかりません。そうであれば、いつ来てもいいように日ごろからの住宅管理が求められるのです。

あらゆる災害に対応する家は存在しない。「基本動作の徹底」が一番の対策

ここで述べたことは、住まいの周辺環境を知っておくことや、不断のメンテナンスを行うことなど基本的なことばかりともいえます。

もちろん、防災瓦やシャッター、防災ガラス、耐火性能の高い材料を採用するなど、(費用は掛かりますが)高品質な部材を選ぶことでも防災性を高めることができます。

しかし、そもそもあらゆる災害に強い家はありません。

例えば、屋根に重たい瓦を使った家は、風や火には強い性質がありますが、家全体が重くなるため地震時には揺れを増幅させる傾向にあります。瓦が落下してしまえば、それが凶器となり二次被害を招くかもしれません。

安全な暮らしにゴールはない。建物を過信せず、日ごろから防災意識を持って生活

自然は人知を超えた想定外の規模の災害を起こすこともあります。いくら頑丈な住宅を建てても実際の自然災害の猛威を防げるかは未知数です。

それならば、すべての災害から身を護るシェルターのような住宅を探したり作ったりするのではなく、基本的な防災対策を徹底することが安全に大きく貢献するでしょう。

少しの手間が家族の命を守ることに繋がります。

安全な暮らしを実現するためにも、建物そのものだけに気を取られず、周辺立地や緊急時の避難ルート、購入後のメンテナンス方法などを確認しておきましょう!

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