リフォーム会社の選び方がわかる5つのチェックリスト!会社規模は無関係
目次
【相性】「いいリフォーム会社」は人によって変わる。紹介も考えもの
資産価値に大きな影響を与えるリフォーム・リノベーション。しかし、信頼できるリフォーム会社の選び方で悩まれる方は少なくありません。
リフォーム・リノベーション会社と一口にいっても、会社の規模も違えば専門とする工事も異なります。業者によって、アフターサービスの有無やマナーも変わってくるでしょう。
チェック項目 | 判断基準 |
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業者との相性 |
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いい会社と悪い会社の違いというのは、あなたが何を求めるかによっても異なります。高くてもサービスがしっかりしている会社、対応が悪くても質の高い工事を安く行える業者、意見が分かれるでしょう。
ですので「紹介された会社」は紹介者にとってはいい会社かもしれませんが、あなたにとって本当によい会社かどうかはわからないのです。
ここでは一般論として、どういう点に注意すればよいかお伝えします。
会社の規模と技術力はほとんど関係ない。リフォーム工事は1社だけで完結しない
基本的なリフォーム業界の構造を理解しておきましょう。
リフォーム工事は、「クロス張替えだけ」「畳の表替えだけ」といった小規模なものは別として、工事の規模が大きくなればなるほど一社で完結しません。
通常、施主(お客様)が依頼した会社が元請会社となって、そこでは対応できない工事を下請けや孫請け会社に流して行う共同作業なのです。
大手のリフォーム会社であっても、通常は営業のみを実施し実際の施工はグループ会社が行ったり、さらにそのグループ会社から下請け・孫請けに依頼され、実際に現場に入る職人は地場の工務店である場合も少なくないのです。
ですので、大手だから技術力があるという根拠はなく、実際には元請業者が現場の職人をしっかり管理して質の高い工事を行うよう責任もって指導しているかどうかが重要なのです。
下請けが入ると「中間マージン」が発生。小規模修繕なら地場業者のコスパがいい
このように下に下に仕事が渡っていく間に「中間マージン」や「紹介料」として、元請がお客様に提出する見積金額に上乗せされる構造になっています。
大手に依頼すれば、それらがすべて金額に上乗せされ、一般的に大手の見積金額は高くなります。もちろん、インテリアコーディネーターを付けたりショールームへの同行など手厚いサービスが期待できます。
一方で、中小規模の会社であれば、充実した接客は期待できない場合がありますが費用はおさえられる傾向にあります。
小規模工事や、自分でしっかり要望を伝えられるといった場合には、地場の工務店やリフォーム専門店に依頼すれば費用対効果は高まるでしょう。
工事内容やあなたの要望に応じて「使い分ける」ということを忘れないようにしましょう。
【実績】安心・安全を重視するなら「住宅性能が見抜ける会社」を選ぶ
安心・安全なリフォーム工事にこだわるなら、その会社のホームページの「会社概要」などのページで以下のような項目を調べるとよいでしょう。
チェック項目 | 判断基準 |
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許認可・登録 |
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在籍 |
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実績・経験 |
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リノベーション業者の中には、「とってはいけない壁を平気でとる」「耐震改修ができない(知識・技術がない)」というところも多く存在します。
例えば、既存住宅現況検査技術者やフラット適合技術者が在籍するということは、建物の性能を見抜く力がある人間がその会社にいるということです。
検査できる人間がいる会社の行うリフォーム・リノベーションであれば、自社が施工を行う際に安全・安心な建物を創り上げようとすることが期待できます。
もちろん、それだけで判断できるものではありませんが、実際の施工実績を写真などで確認することで会社のレベルが推し量れます。
【費用】相見積もりで工事の質と価格のバランスを確認。依頼方法に注意!
いくつかの会社に同時に見積もりを依頼することを「相見積もり」といいます。複数社から見積書を出してもらうことで、その会社の価格や対応の良さまで推測できます。
まず注意点として、あなたの要望をできるだけ詳細かつ明確に列記し、すべての業者に同じ条件で依頼しましょう。その際、「相見積もりであること」「無料の範囲で見積もること」「一式見積もりでなく、製品・数量・仕様などを記載すること」などを伝えましょう。
チェック項目 | 判断基準 |
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価格の妥当性(見積書) |
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また、A社の見積書をB社にみせることはやめましょう。競争原理が働かなくなり、また手抜き工事をする前提でB社がA社より安い価格を提示する可能性もあるためです。
返ってきた見積書を比べる際にも、見積書の書き方は各社とも違います。製品のグレードや工事品質も異なる場合があります。不明な場合は、見積もりをしてもらった会社に説明を求めましょう。
そこで丁寧な回答が来るかによっても、その会社の姿勢や対応がわかるでしょう。
【保証】アフターサービス・保証を確認。「リフォーム瑕疵保険」が鍵
工事は終わった直後はキレイで問題が内容に思えても、その後しばらくして不具合がでることが少なくありません。
そのため、半年後点検や24時間駆け付けサービスなどが付帯されていれば安心です。
チェック項目 | 判断基準 |
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アフターサービス・保証 |
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マナーその他 |
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また、リフォーム業界はクレーム産業ともいわれており当事者間(施主と施工業者)だけでは解決できなトラブルが発生することがあります。その場合に備え、あらかじめ第三者の紛争窓口を用意する会社も増えています。
さらに、資産価値を維持・向上させるという意味では、工事の履歴情報を蓄積するかどうかも重要です。
数年後に自宅を売却する際、これまでどの業者がどれくらいかけてどういう工事を行ったのかわかれば住宅の質の高さを示すことができ、売却価格を維持しやすくなるためです。「履歴を残すサービスはありますか?」と聞いてみましょう。
検査と補償がセットになった「リフォーム瑕疵保険」が使える会社かどうかを調べる
「リフォーム瑕疵保険」が使える会社かどうかは一つの重要な指標になります。
リフォーム瑕疵保険は、施工中や工事完了後に第三者検査員(建築士)による現場「検査」があり、それに合格した場合についてのみ保険に加入できます。検査があるので一定の品質が担保されるといえ安心です。
この瑕疵保険を使うには、業者が住宅専門の保険会社(住宅瑕疵担保責任保険法人)の審査を受けて登録することが必要です。
登録している会社かどうかや保険利用実績数などは「登録事業者等の検索サイト」確認できます。リフォーム会社選びの一つの目安になるでしょう。
【対応】工事ありきでなく、目的達成に向けた提案やネガティブ情報の開示
工事ありきの営業をしてくる会社ではなく、あなたの「目的」を達成するためにはどうすればよいかを提案し、解決してくれる業者が望ましいといえます。
あなたの目的と予算に照らし合わせて、リスクやデメリットなどネガティブ情報を説明する営業が好ましいです。不動産エージェントならぬリフォームエージェントです。
例えば、「お客様の目的を達成するためならこの工事で十分です。金額も抑えられます。ただし、元の工事と比べてこういった点で生活に影響があります」という風な説明がわかりやすいですね。
また、打合せを書面に残して後から見直せるようにしてもらったり、質問に対するレスポンスが早いこと、専門用語を使わず分かりやすく説明してくれることなど、お客様目線に立って対応してくれることも大切です。
リフォーム会社の唯一の選び方というのはありません。あなたにピッタリなリフォーム・リノベーション業者と出会えることを願っています!
【P.S.】「この家、買っていいのかな?」…迷わずご相談ください!
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