テレワーク向きの物件に要注意!コロナ禍でも住宅購入の基本は変わらない

コロナ禍でもマイホームに求められる条件に大きな変化はない?!

お久しぶりです!つっちーです!٩(ˊᗜˋ*)و

宅建士の資格取得もあり、長いことコラムお休みしていました!またぼちぼち更新頑張っていくのでよろしくお願いします(*´∀`*)

コロナウイルスの影響で、マスク生活や外出自粛などいろいろなことに制限がついています。ずっと我慢の日々が続いていて、嫌になっちゃいますね( ´~` )

そんな中、マイホーム購入に関しても購入者さんたちの気持ちや傾向に影響があったのでしょうか?

  • 「リモートワークに適した環境で暮らしたい」と、在宅勤務用の部屋を1部屋確保した家探しをされる方
  • リモートワークがメインになったことで、都心から少し離れた落ち着いた環境でお部屋を確保する方
  • 在宅勤務中に静かな環境を確保するために、防音設備に力を入れた住宅を希望される方

など、家探しをする方の気持ちに少なからず影響はあるようです。コロナ禍での住宅探しの変化はいろいろと特集されています。

ただ、個人的にはこれらの例は特殊な事例に過ぎず、全体としては家探しの傾向はコロナ前後で変わっていないように思います。

特に賃貸物件はまだしも、売買物件では大きな変化を感じません。都心から地方への大きな人口移動も起きてもいないのです。

ここでは、その理由や、コロナ禍における家探しの原則と例外などをご説明します。

【理由】先が見通せないコロナ禍。リモートワークの普及にも限界がある…

世の中をこれ程までに買える新型コロナウイルス感染症が起こっても、なぜ家に求める条件が大きく変化しないのでしょうか?

要因はたくさんあると思いますが、大きな原因としては、リモートワークだけで仕事をするというはハードルが高すぎる(結局、会社の近くにいないといけない)じゃないかなと思います。

完全にリモートワークできる職種は限られます。在宅勤務ができても多くの場合、何日かに一度は(定期的には)会社へ出勤しないといけないので、完全に地方に移住するのはちょっと怖いですよね。。

そもそも新型コロナ禍がいつまで続くかもわかりませんし、テレワークがずっと続くかも分かりません。

それに今の会社はよくても、将来、転職した時に次の会社で在宅勤務が許可されているか、どういう時代になっているか分からないということもあると思います。

在宅勤務のために1部屋多い広い家を買ってしまって結局使わなかった…とか、定住するつもりで地方に移住したけど結局都市部に戻る羽目になってしまっては、お金を捨てるようなものですよね。。

自宅の中に仕事部屋を作らなくても、貸しオフィスのようなサービスも増えています。無理して自宅を大きくするのはやはりリスクが高いですね。

従来のオフィス勤務は根強く残りそう。地方への完全移住は現実的には難しい

新型コロナウイルスが発生してから思ったのは、都市部に集まって住むことはそうそう変わることではないということです。

確かにテレワークはある程度認知され普及されたかもしれませんが、在宅勤務可能な会社さんでも、ほとんどのケースで定期的な出社があるようです。

従来のオフィス勤務とリモートワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」っていう言葉があるらしく、今後はこのハイブリッドワークが主流になるともいわれているみたいです。

ということは、やはり従来のオフィス勤務がなくなることはなく、会社から完全に(物理的に)離れて地方に居住地を変えるっていうのは現実的に難しそうですね。。

思い起こせば、小中高の9月入学の見送りや、満員電車の解消、都市機能の移転などなど、コロナ禍にあっても実現できているものはなさそうです。既存のシステムを変えていくのはとても難しいのですね。。

【原則】コロナ禍でも不動産購入の基本は不変。建物ではなく立地で選ぶ!

ということで、社会トレンドの大転換も起きなければ、人口大移動もなさそうなコロナ禍。

それであれば、不動産購入の基本であり王道でもある「利便性のいい立地」を優先して買うという買い方は変わりません!

不動産購入はまず立地、コロナ禍のような大きな変化の時こそ、不動産の基本に立ち戻って住宅購入したいですね。

建物の中身は後から変えられますが、立地は変えられません。短期的なトレンドに惑わされることなく、マイホーム購入では冷静な判断をしてくださいね。

立地より建物や間取りを優先した結果、将来売れない家を買うことに…

もし、立地より建物を優先してしまうとどうなるのでしょうか。

例えば、3LDKのマンションを買おうと思ってたのに、テレワーク用に1つ部屋を追加して4LDKを探そうとします。

そうすると、その分予算が上がってしまいます。限られた予算で建物を優先するばかりに郊外マンションを買った場合、将来そのエリアの人口が減っていけば、将来売るに売れなくなります。

広い家を買ったはいいものの、結局リモートワークとしては使わなかった…となれば、無駄な空間にお金(住宅ローン返済・管理費・修繕積立金)を払い続けることにもなります。

バブル期に、土地の値段が上がり過ぎたからといって、郊外の庭付き一戸建てを買った時代に似ています。

その当時に郊外住宅を買った方々は、今や周辺環境も悪化し、自宅を売ろうと思っても買い手がつかないか、二束三文で買いたたかれる始末です。

【例外】賃貸物件に住む場合には、テレワーク向きの郊外住宅はいいかも!

マイホームを購入する場合には、人口減少するリスクの高い不便な郊外住宅は将来の売却に不安が残ってしまいます。

でも「どうせしばらく賃貸物件に住むことが決まっている」という方であれば、テレワーク向きの賃貸物件はおすすめできるかもしれませんね。

賃貸物件であれば、所有リスク(売却できなくなるリスク)もありません。

ハイブリッドワークで、月に数回だけ出社するようなケースであれば、会社から遠い郊外住宅でも勤務上あまり問題にならないかもしれません。

郊外の賃貸物件であれば、都市部より家賃は低く、延べ床面積は広くなる傾向にあります。

賃貸物件にしばらく住むのであれば、テレワーク向きの郊外住宅はいい選択かもしれませんね!

【まとめ】大きな変化こそ冷静に。バブル期の二の舞にならないように…

新型コロナのような大きな変化では、いろいろな情報に惑わされ、住宅購入に対する不安も大きくなりがちですよね。

例えば「しばらく購入を待っていれば、不動産価格が暴落する」といったことが言われていたようですが、現実にはまったく逆のことが起こっています。

住宅市場は変わらず活況で、さまざまな具体的な要因もあり、今後も不動産価格は上昇する傾向にあるのです。

バブル期にも、多くの人が噂に惑わされて郊外住宅に家を買うブームに乗っかってしまいました。結果として、今や老後に暗い陰を落としているのです。

特に不動産を購入する場合には長期的な目線をもって、価格の妥当性など資産性をしっかりチェックして冷静に判断してください。そして、信頼できる不動産のプロに必ず相談してみてくださいね!

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