自然災害のデータベースが整備済み。国交省はポータルサイトも提供

住宅を購入する際に、災害リスクについても忘れてはなりません。安全な住まい環境を作ることで長く安心な暮らし方ができるといえます。

近年はICT技術の発達によって災害データベースが整い、どのエリアがどのような災害に見舞われる可能性があり、被害はどの程度予想されるかは事前に把握できるようになっています。

特に、国交省や自治体がまとめたハザードマップによって、地震や洪水、津波、土砂災害、放射線などさまざまな自然災害のリスクがあらかじめ予見できます。

国交省はそれらを「ハザードマップポータルサイト」として提供しており、一元化して情報提供されています。

このポータルサイトでは大きく「①重ねるハザードマップ」と「②わがばちハザードマップ」にわかれます。

多くの住宅は被災リスクあり。購入予定のマイホームの災害情報を知り事前対策！

ハザード情報を調べていくと、マイホームの立地によってなんらかの自然災害にみまわれる可能性があることがわかります。

もちろん、災害リスクがない物件はそれだけ資産価値が高いといえますが、すべての災害の可能性がないような物件は多くないといえるでしょう。

災害リスクがない物件を探すためではなく、災害リスクを真正面から受け止め、万が一に備えて避難ルートや浸水対策、耐震対策、液状化対策などさまざまな避難計画・防災対策に役立てることが大切です。

それがそこに住む人を守ることにもなり、そして住宅そのものも守ることにもつながります。

例えば、避難経路を確認したり、浸水対策（土のうの備蓄など）や耐震対策（家具転倒防止措置や耐震補強など）、液状化対策、食糧備蓄など具体的な対策を行うことが目的です。

天災はいつ起こるかわかりません。また、あくまでも予想であって実際の被害とは異なります。例えハザードマップでは安全と判断されていても、最低限の防災情報は事前にチェックしておきましょう。

①ある地点の自然災害リスクをまとめて調べる「重ねるハザードマップ」

防災に役立つ情報を一つの地図上で自由に重ねて表示することができるのが「重ねるハザードマップ」です。

気になる場所の気になる災害リスクを選んで、自分だけのハザードマップを作ることができます。

以下のように多くの種類の災害情報が得られます。

具体的な操作方法は、「重ねるハザードマップ」から調べたいエリアを選択（または住所を検索）し、左側のメニューから興味のある災害情報を選択します。

選択した情報を自由に重ね合わせることができますので、それによって災害情報を重ね合わせた地図を閲覧することができます。

【具体例1】大雨の時に危険な場所は？「浸水」「土砂災害」「通行止め」を重ねる

大雨が降った時に「どこか浸水するおそれがあるか？」「土砂災害の危険がある場所は？」「通行止めになりやすい道路は？」という疑問がわきます。

その時には、左のタブからそれぞれ「洪水浸水想定区域」「土砂災害危険箇所」「道路冠水想定箇所」「事前通行規制区間」を選択することで、具体的な危険エリアが浮き彫りになります。

想定される浸水深さによって色分けされるため、床下浸水なのか、1階軒下まで浸かるのか、2階軒下まで浸かるのかなど、自宅付近の被害程度があらかじめ予見できます。

また、冠水するおそれのある道路箇所が特定されたりするため、避難ルートの検討にも役立ちます。

【具体例2】強い地震の被災場所は？「活断層」「崖崩れ」「盛土造成地」を重ねる

大きな地震が来た時に、被害のおそれのある場所をあらかじめ知っておきたいものです。

「活断層はどこにあるのか？」「どこが揺れやすいのか？」「大規模な盛土造成地（人工的に持った地盤）はどこか？」といった点は重要です。

具体的には、左のタブからそれぞれ「都市圏活断層図」「急傾斜地崩壊危険箇所」「大規模盛土造成地」を選択して、一つの地図上にプロットすることで危険度が高い可能性のある箇所を特定できます。

これらによって、自宅の揺れやすさやどのような揺れが想定されるかがわかり、マイホームの耐震・制振・免震といった対策を検討することに繋がります。

【具体例3】河川の氾濫や液状化の危険性の高い場所は？“過去の”川や沼がポイント

自宅近くで、元々川や沼であった場所を埋め立てた土地（旧河道など）がないかを調べることで、液状化しやすい土地かどうかの目安にもなります。

この場合には「洪水浸水想定区域」と「治水地形分類図」を選択して、一つの地図として閲覧しましょう。

治水地形分類図から、元々は河川の流路であり周囲の土地よりも低くなった帯状のくぼ地である「旧河道」である場所が推測されます。これらは、非常に浸水しやすく排水も悪く軟弱な地盤です。

想定される浸水深さも5m以上と被害がかなり大きいものとなることが予想されます。

事実、上であげた例の地域は東日本大震災時に液状化被害が集中したエリアでもあります。

②自治体が洪水や地震、津波などをまとめた「わがまちハザードマップ」

「わがまちハザードマップ」では、各自治体が公表している各種ハザードマップを、住所検索や地図検索などから検索することで自然災害リスクをまとめて見ることができます。

自治体が自分たちの町のハザードマップを分かりやすい形で情報提供しています。

洪水や内水、高潮・津波など水害に関するものや、土砂災害・火山など崖や山に関するもの、震度被害（揺れやすさ）や地盤（液状化）など地震に関するものまで幅広くマップが作られています。

インターネット上で公開されていないものもありますが、まずは自宅が所属する自治体のハザードマップをチェックしておきましょう。

今いる場所の地盤などをスマートフォンで調べるアプリ「じぶんの地盤」

民間企業は、これら国や自治体のデータを活用するとともに、独自に収集した地盤データなども組み合わせることで災害情報を提供しています。

スマートフォンで顧客に使いやすく分かりやすい形で届けることにも力を入れています。

地盤ネット株式会社では、アプリを立ち上げるだけで、現在地の地盤の強さを100点満点で評価する「じぶんの地盤（JIBUN no JIBAN）」を開発しています。

じぶんの地盤（JIBUN no JIBAN）（地盤ネット株式会社）

具体的には、地盤改良・浸水・地震による揺れ・土砂災害・液状化の5項目を各20点満点で評価したレーダーチャートで表示することで視覚的にもわかりやすく災害情報を把握できる仕組みです。

地盤ネット社が自社の業務を通じて調査・収集・保有している地盤改良比率と、利用者の位置情報を組み合わせて計算されるようです。また、このデータは日々数百件蓄積されているとのことで、日々の実データに基づいたリスク情報を知ることができます。

さらに、過去24時間、7日間、30日間の地震発生位置、その規模を地図上に表示され、個々の地震の揺れの分布も分かります。

「地盤」「防災」「生活」をスマホで確認できる「地盤サポートマップ」も

ジャパンホームシールド株式会社も、100万棟を超える地盤調査・解析実績により蓄積された地盤情報を閲覧できる「地盤サポートマップ」というアプリを開発しています。

これは「地盤情報」「防災情報」「生活情報」を提供するもので、自然災害のリスクや近隣の避難所の位置や学区などの生活情報をわかりやすく提示するものといえます。

地盤サポートマップ（ジャパンホームシールド株式会社）

具体的には、地耐力（地盤の強さ）や地震時の揺れやすさ、液状化、土砂災害に加えて、過去と現在の航空写真を見比べることによって土地の成り立ちも把握できます。

生活情報としては最寄りのバス停留所、病院、避難所の位置などを知ることができ、災害時の避難先の検討に役立つでしょう。

地名や神社、道などに災害メッセージあり。後世に伝える「先人の知恵」

これまでみてきたハザードマップやアプリは、災害情報をデータベース化し、それを分かりやすい形で発信する状況を整備したものであることがわかります。

これは「現代の英知」を集約したものともえいます。一方で、「先人の知恵」も重要な情報源です。

昔の方々は、後世に災害情報を伝えようと被災した事実や教訓を地名や神社などにメッセージを埋め込んでいるのです。

例えば、東日本大震災でも神社の前で津波の浸水が止まっていた（水没した神社ももちろんありましたが、すべて近年建てられたものだったとのことです）との報告もあります。

同じく大震災時に、江戸時代の奥州街道や浜街道など旧街道や宿場町の手前で津波が止まっていた（街道に津波の境界が沿っていた）ことも確認されています。

地名を見れば分かる！資産価値の下がる恐れがある土地とは？！

地盤が悪かったことを予想させる地名に要注意！「古地図」を利用することも一案

マイホーム選びにおいては、古地図を利用することもあります。

例えば、先人が地名に「池」「沼」「鷺」「栗」「柿」「梅」など地盤が悪かったことを予想させる地名を付けたエリアは、具体的にどのような地域であったか調べることで有用な情報が手に入ることもあります。

以前、土地がどのような用途で使われていたかを知ることで、地盤の状況が分かることもあります。

古地図も今や手軽に見ることができるようになっており、例えば国土地理院の「古地図コレクション」やGoogle Earthの古地図機能、gooの古地図もあります。

昔どのような地形であったのかを知ることは歴史を学ぶ機会でもありますね。楽しみながら調べてみましょう。

ハザードマップ（災害情報）のまとめ

マイホームは購入後も安全に暮らすことで、安心な暮らしが実現します。そのためにも防災に気を付けることは大切です。

近年は国や自治体がハザードマップを整備しており、洪水や土砂、火山、地震といったさまざまな災害情報が提供されています。

国交省はそれらを一元化してまとめた「ハザードマップポータルサイト」を立ち上げており、その中で「重ねるハザードマップ」や「わがまちハザードマップ」を提供、気になるエリアの防災情報を簡単に入手できるようになっています。

また、実際に地盤改良工事などを請け負う民間企業も、実際のデータに基づいて便利なアプリケーションも開発しています。さらに、先人の知恵もうまく活用することでしっかりと災害に対する対策を検討しましょう。

次は、住宅購入後の管理（メンテナンス）方法についてみていきましょう。

【管理】定期的にメンテナンスし、住宅履歴情報を残す

【P.S.】失敗しない家の買い方を2時間でマスター！【大好評セミナー】

現在「家の買い方セミナー」（無料）を開催中です。

多くの方から高い評価を得ているこのセミナー。まだ家を買うかどうか決まっていない方から、既に取引を進めている方までぜひお気軽にご参加ください！

不動産屋の選び方・物件の見抜き方

物件サイトに潜むリスク・落とし穴

【実例】危険な取引/住宅購入の失敗

取引を有利に進める3つのコツ etc…

※【実績】最高評価“来て良かった！”が98％超！

今すぐ無料セミナーを予約する